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農研機構が害虫調査のモニタリング装置を開発
このほど、農研機構がIoTカメラとフェロモントラップを組み合わせることで害虫を自動で捕殺・廃棄し、日単位で捕殺した害虫の画像を遠隔地から収集する技術を開発しました。
圃場における害虫の発生調査では、プラスチック製容器や紙の粘着板にフェロモン剤を利用し、特定の害虫を捕殺した後、調査者が目視で捕殺数を確認する方法が一般的でした。この手法では調査者が直接現地に行き、捕獲した害虫を毎回カウントした後に廃棄する労力が必要です。特に蛾類などの飛来性害虫は日単位で移動・分散するので、既存手法では毎日現地に行って確認しない限り、日々の発生を把握することは困難でした。
農研機構が開発した装置は、クラウド上へ保存可能なIoTカメラを使用し、1日ごとに捕殺した個体の画像をメール送信し、その後捕殺した個体を自動で廃棄する機能が実装されています。
この技術により、広域を飛来する害虫の移動・分散に関する生態解明や、外来種のモニタリング、適期適所での効率的な薬剤散布といった、より先進的かつ省力的な害虫の防除対策の策定に寄与し、害虫調査の省力化や飛来性害虫の蔓延防止が期待されます。
農研機構は、民間企業との取組を積極的に進めて市販化を目指すとしています。